Dec. 24 〜 Dec. 30 2018

”Year 2018 Was...”
分断、自然災害、移民問題、中間選挙、景気後退の足音...
2018年のアメリカを振り返る



政府がシャットダウンしたまま年末を迎えることになった2018年のアメリカ。 トランプ大統領がメキシコとの国境の壁の建設費、約5500億円を予算案に盛り込むことで強固な姿勢を見せる姿は 2018年のアメリカを振り返って誰もがまず頭に浮かべる移民問題を改めて印象付けるものとなっているのだった。
春先にはトランプ政権がメキシコとの国境で不法移民の親子を引き離すという強硬策に出ただけでなく、 親と隔離した子供達を金網の檻に入れた様子が国民の怒りを買っていたけれど、 この時親と引き離された子供達の数十人は未だに親と離れ離れの状況。 たとえ親元に戻っても、隔離中に「お前たちは親に捨てられた」と洗脳されたせいで、 子供の多くは親に懐かなくなり「刑務所に戻りたい」とまで言い出す痛々しい事態を招いているのだった。
秋には11月の中間選挙の焦点を移民問題にシフトしたいトランプ大統領が、グァテマラやホンデュラスからの移民に対して 国境警備に加えてアメリカ軍を出動させる事態になっていたけれど、 12月には幼い移民の子供2人が国境警備の管理下で立て続けに死亡。移民問題は 様々な形で2019年に継続していくことになるのだった。

さてホリデイ休暇に出掛ける人々の多くがスノー・ストームで足止めを食っている様子が伝えられるけれど、 2018年はアメリカだけでなく世界中で自然災害が頻発した年。 ハワイの火山爆発の被害だけで10億ドルといわれ、ハリケーン・マイケルは過去26年で最大規模。風速240キロの暴風はメキシコ・ビーチ一帯を 瓦礫の山に変えてまう猛威をふるっていたのだった。 同様にショッキングだったのはセレブリティの邸宅を含む2万2703世帯を焼き払い、100人の死者を出した カリフォルニア史上最悪の山火事。 2018年の自然災害による経済損失総額は1550億ドル(約17兆円)で、復旧の見通しが立たないエリアが多いだけでなく、 同じ場所で復旧を試みても気象変動の影響で 同じ事態が繰り返されることが予測されているのだった。




その一方で2018年は初めて銃社会アメリカで その規制が小さな一歩を踏み出した年。そうなったきっかけはフロリダ州パークランドのハイスクールで 17人の犠牲者を出す無差別銃撃事件が起こり、その地獄を経験した高校生たちがソーシャル・メディアを駆使した抗議活動を アグレッシブに展開したこと。その活動には銃規制を阻むNRA(ナショナル・ライフル・アソシエーション)から多額の政治献金を受け取る政治家への圧力、 銃を販売する小売店のボイコット等が含まれ、全米各都市で銃規制を求める大々的なデモがスティーブン・スピルバーグ監督やジョージ&アマル・クルーニー、 ポール・マッカートニー等のセレブまでもが参加して行われたのだった。 2018年には全米の学校で起こった銃撃事件は25件、94人の負傷者、33人の死者を出しているけれど、 銃撃予告や銃撃犯侵入の疑いで校内に閉じ込められた生徒の数は何と410万人。 たとえ被害が無くても、死の恐怖に怯える経験をした子供達の中にはそれがトラウマになるケースが多く、 それは子供を案ずる親達とて同様。
学校だけでなく2018年のアメリカでは10月末までの段階で、 銃による負傷者が4万7220人、死者数が1万1984人。 これは1日平均で157件の発砲事件、40人の死者を出しているという計算。それとは別に銃による自殺者が2万2000人となっているのだった。
2018年は1日に115人がオーバードースで命を落としている処方箋痛み止め薬同様に 自殺が大きく問題視された年でもあり、 ケイト・スペード、アンソニー・ボーデインといったセレブリティの自殺がショッキングに報じられたと同時に、 多くのセレブリティが自らの自殺願望や精神障害を告白していた年。 その中にはスーパーモデルのジゼル・ブンチェン等、著書出版のタイミングで告白するセレブも居れば、 デミ・ラヴァートやセリーナ・ゴメスのように精神医療施設でリハビリを受けるセレブも居て、 メディアが自殺願望や精神障害のヘルプを周囲に求めるよう熱心に働きかけていたのだった。


また2018年にはトランプ政権が誕生してから増加するヘイト・クライムや人種差別が毎日のようにソーシャル・メディアで物議を醸しており、 最も象徴的だったのが3月にスターバックスで起こった出来事。 友人が来るまでオーダーをせずにテーブルに座って待っていた黒人男性が トイレを使おうとして警察に通報されたという事態は全米の怒りを買い、スターバックスは5月に全米の店舗をクローズして 人種問題のトレーニングを行っているけれど、同様の黒人層の犯罪ではない行為に対して白人が警察に通報をする行為は 2018年に頻繁にソーシャル・メディア&メインストリーム・メディアで取沙汰されていたもの。
そうかと思えば、数週間前にはファストフード店で過去に食い逃げをした黒人青年のグループのオーダーをマネージャーが断わり、 そのビデオを青年がソーシャル・メディアにポストしたことからマネージャーが解雇される事態が起こったものの、 実はこの青年が自分の食い逃げ歴の自慢をソーシャル・メディアに頻繁にポストしていたことが判明。解雇が取り消されるという事態も起こっていたのだった。

2018年に全世界で最もグーグル検索が多かったのはワールドカップであったけれど、アメリカではどんなアスリートよりもメディア&ソーシャル・メディアが フォーカスしたのは元NFLのクォーターバック、コリン・カパーニック。 所属チーム無しでナイキが彼をキャンペーンに起用して大成功を収めたことは先週のこのコーナーにも書いたけれど、 彼がキャリアを犠牲にしてまで抗議した黒人層に対する警察の過剰暴力は世論の圧力を受けて徐々に改善を見せており、 以前ならば不起訴になるような警官による射殺事件が徐々に裁きの対象になってきているのは紛れもない事実。 そもそもアメリカで正当防衛と見なされるのは自分の身に危険が迫っていると感じた場合のみであることは警官も一般市民も同様。 でもこれまでは背中からの射殺等、明らかに容疑者が逃げようとして 警官の身に危険が無いと判断される発砲でも無罪放免とになっており、 それがようやく訴追され始めたのが2018年。
また秋にはダラスの自宅アパートに戻った白人女性警官が フロアを間違えて1階上の黒人男性宅に入り、 自分の家に不審者が居ると思い込んで男性を射殺したという事件が起こったけれど、実はこれが 黒人男性と以前からノイズの問題で口論をしていた人種差別主義者の女性警官の計画的な犯行であることが判明。 第二級殺人罪に問われており、少なくともメディア&ソーシャル・メディアが注目した事件においては 警官の言い分が100%通る社会では無くなりつつある様子を垣間見せていたのだった。

2017年から盛り上がってきた#MeTooムーブメントについては、1970年代からセクハラやレイプの告発を受けながら 訴追を逃れてきた俳優のビル・コスビーに有罪の実刑判決が下り、初めて刑事責任に発展したケースとなったけれど、 それ以上に#MeTooムーブメントの勝利と言えたのが、USA女子体操チームのドクターである ラリー・ナッサー(写真上一番右)が 長きに渡る ”治療”と称する性的虐待で終身刑の判決を受けたこと。 その虐待を知りながら野放しにしたUS女子体操連盟も 訴訟の弁護費と賠償金の支払いが不可能であるとして倒産に追い込まれる事態になっているのだった。
でも2018年で最も人々の関心が集まった#MeToo関連の出来事は、トランプ大統領によって最高裁判事に指名された ブレット・キャバナーに対するレイプ未遂を訴えたクリスティン・ブラジー・フォード教授の上院諮問委員会での証言。 結局キャバナー判事は共和党が過半数を占める上院で承認され、最もスキャンダラスな形で最高裁判事に就任したけれど、 これを機に全米の親達が息子たちに言い聞かせたのが”コンセント(合意)”無しではガールフレンドにキスさえするべきではないということ。


逆に女児の親達が問題視し始めたのが「スノー・ホワイト(白雪姫)」などのディスニー・プリンセスで、 眠っている間に ”コンセント(合意)”無しに男性にキスされることに憧れを抱くのは 「レイプを承認するメンタリティを育む」というのがその意見。 私個人の意見ではコンセント以前に、見ず知らずの女性の死体にキスをするというストーリーの方がよほど変態じみていると思うけれど、 実際にディズニー・プリンセスやバービー・ドールは女児に対して成長過程で社会が望む女性像を植え付けていたプロパガンダと言われるもの。
このようにカルチャーに対して社会的モラルがシビアに問われるようになったのが2018年で、 ハロウィーンのゲイシャのコスチュームが「日本のカルチャーに対する侮辱」と批判されてリコールされたり、 60億円のギャラを受け取るNBCのキャスター、ミーガン・ケリー(写真上右から2番目)が 「ハロウィーンに白人が顔を黒く塗って黒人に扮して何が悪い」と 発言して解雇されたかと思えば、 年末にはプラダがクリエイトしたアクセサリーのキャラクター(写真上左から2番目)が 「黒人層を馬鹿にしている」と猛バッシングされ、 プラダのソーホー・ブティックはそのウィンドウを布で覆って対応しなければならない事態が生じていたのだった。
更にNo.1 の視聴率を記録したABCのリバイバル・コメディ「ロザンヌ」も主演のロザンヌ・バー(写真上一番右)が 元オバマ政権の黒人女性を「Ape/猿」と呼んだことから番組がキャンセル。人種差別を批判されたロザンヌ・バーの言い訳は 「彼女が白人だと思った」というもので、人を「Ape/猿」呼ばわりする事を問題とは思わないモラルのズレを感じさせていたけれど、 「ロザンヌ」の視聴者の大半を占める共和党支持の保守派は、ロザンヌがトランプ大統領の支持者であることが 彼女へのバッシングの理由だと反発。 これに象徴される通り 何かにつけて論争、時にそれが暴力に発展していたのがトランプ支持派とアンチ・トランプ派。 完全に国が分断されたのが2017年だとすれば、その亀裂が埋められないほど深くなったのが2018年。
それを深く印象付けたのが11月に行われた中間選挙で、 2016年の大統領選挙を上回る選挙資金が投入され、 見苦しいまでの中傷広告が溢れていたのだった。 結果は上院で共和党が議席を増やし、下院では民主党が過半数を取り戻しており、 下院では史上初めて100人以上の女性議員が誕生。 マイノリティ人種の議員も増え、ゲイの州知事が誕生するなど、 時代の流れを感じさせていたのだった。




ビジネスの世界では6月にトランプ大統領が「自分が当選してから株価が40%アップした」と勝利宣言をした通り、 2018年10月3日に史上最高値26,828.39ポイントを付けるまで上がり続けたのがニューヨークのダウ平均株価。 失業率も史上最低レベルに下がっているけれど、株価についてはその上昇ラリーを引っ張ったのがフェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグルというIT関連株。 この4つはそれぞれの頭文字をとってFANGストックと呼ばれてもてはやされていた存在。 時にアップルを加えてFAANGストックと呼ぶケースも見られたけれど、そのアップル社は今年8月1日に株価が207.39ドルをつけて 史上初の一兆ドル企業になっているのだった。 でも舞台裏ではアップル社は2018年に入ってから690億ドル分の自社株を買い戻していただけに、いろいろな意味で自力で達成した快挙。 その後アップルに次いでアマゾンも史上二番目の一兆ドル企業になっているけれど、どちらも年末までに株価がベア・マーケット入りの下落を見せているのだった。
アップル社に限らず、今年は多くの企業がトランプ政権が実施した大幅減税を受けて自社株を買い戻していたけれど、 にも関わらスキャンダルに次ぐスキャンダルで、夏以降株価が大きく下落したのがフェイスブック。 ケンブリッジ・アナレティカ絡みの個人情報流出に始まって、ユーザー・データのプロテクションや 選挙の行方に影響を及ぼすようなフェイク・ポストの取り締まりが疎かである問題が大きくクローズアップされただけでなく、 年末にはウーバーやネットフリックスといった企業にユーザーのプライベート・メッセージを読ませていることまでもが発覚。 マイクロソフト社等のシリコンヴァレーの大手企業ともユーザー・データがシェアされており、今更ながらフェイスブックが実はデータを売っている企業であることが やっと問題視されているのだった。

10月以降は株価が下降線を辿るようになって、次なるリセッションの到来を危惧する声が高まってきており、 そのトリガーになっているのはトランプ政権の関税政策で始まった中国との貿易戦争。現時点では中国からの鉄鋼輸入品に課せられた関税の打撃は その値上がりした製品を使って生産を行う米国内の製造業において顕著で、同時に中国が制裁措置としてアメリカの農産物を買わなくなったことから 一番の輸出先を失ったのがアメリカの農産物。特に打撃が深刻なのが大豆生産業者。
とは言ってもそうなる以前から、既に貧富の差がかつてなく開いたアメリカではトップ1%と残りの99%が 同じ尺度で景気を話題にするのは不可能な状況。 年末にはセサミ・ストリートに初のホームレス・キャラクター、リリー(写真上右)が登場しており、 リリーは2011年に一度登場したキャラクターであるものの、家族が家を失ったホームレスとして再登場しているのだった。 アメリカ国内のホームレスの数は2016年の段階で約56万5000人で、その10%以上が子供達。ホームレスの44%は就業者で、 中にはホームレスであることを隠して職場に通う人々も少なくない状況。 多くが暮らしているのはシェルター等ではなく 自家用車の中や短期間の滞在が許される場所。 リリーのキャラクターはホームレスの子供達に希望を与えるために登場したと説明されているのだった。




ニューヨークに関して言えば、一年を通じて問題視されていたのが上がり過ぎた不動産価格とレント。 既に不動産市場は冷え切っており、連銀による公定歩合の引き上げがまだまだ続くのに加えて これまでのバブルから市場調整期に入ったことが明らかなだけに高額不動産ほど売れない状況。 ジャスティン・ティンバーレイク&ジェシカ・ビール夫妻、ジゼル・ブンチェン&トム・ブレイディ等が それぞれにピーク時に購入した不動産を複数回値引きしてようやく売却していた様子からもそれが窺えるのだった。
またロード・アンド・テイラーが1930年代にオープンした五番街のフラッグシップから、ヘンリ・ベンデルが1990年代にオープンした五番街のフラッグシップから それぞれ撤退を明らかにしているけれど、それだけでなく高額レントによって閉店に追い込まれていたのが老舗を含む多くのレストラン。 キース・マクナリー、ダニー・メイヤーといった著名レストランター傘下の店でさえ、来店客で埋まっていても レントが経営を圧迫することから閉店しており、2018年のニューヨークはアップスケールなレストランのオープニングが極めて少なかった年。
その代わりに数多く登場したのがインスタグラマブルな空間を提供するポップアップ。 アイスクリーム・ミュージアム、エッグハウス等、テーマを絞ったカラフルなセッティングのポップアップが続々と登場。 期間限定なので高額レントのプレッシャーが無く、来店客が集め易いのがそのメリットで、 数時間行列して1ショットしかアップ出来ない インスタグラマブル・フードとは異なり、これらのポップアップはフォトジェニックな空間が複数用意されているので 熱心にソーシャル・メディアを更新する人々にとっては格好の観光スポット。 レストランも集客のために トイレをインスタグラマブルに改装するのがトレンディングで、 2018年は以前ほどは インスタグラムからフードトレンドが生まれなかった年でもあるのだった。

それ以外では「セックス・アンド・ザ・シティ」のミランダこと、 シンシア・ニクソンのNY州知事立候補もメディアではちょっとした話題になっていたけれど、政策よりも 彼女がオーダーしたシナモン・レーズン・ベーグルにスモーク・サーモンとオニオン、クリームチーズを挟むというサンドウィッチが 最もパブリシティが獲得していた有り様で、ニューヨーカーにはシリアスな政治家として捉えられていなかったのが彼女。
2018年のアイキャンディとしては、秋のセントラル・パークに東南アジアにしか生息しない見目麗しいカモが登場。 そのあまりの美しさとキュートさに 旅行者もニューヨーカーも こぞってシャッター・チャンスを狙っていたのだった。
ニューヨークは犯罪が史上最低レベルなのに加えて、”City Never Sleeps /眠らない街” のニックネーム通り、 夜遅くまで出歩けるとあって今年も一年中旅行者が多かったけれど、年末シーズンは さらに旅行者が増えている印象。その旅行者はニューヨークの小売店を潤す唯一の希望の光で、 ニューヨーカーの多くは今や 衣類、食材から日用品までがオンライン・ショッピング。 ショッピングには時間や手間を掛けない傾向が益々顕著になってきているだけに、 ニューヨークでは「タイムズ・スクエア同様に旅行者しかいない場所」と言われるのが小売店の中なのだった。

そのニューヨークは、クイーンズのロングアイランドがアマゾンHQ2 (2つ目の本社)のロケーションに選ばれたけれど、 ニューヨークの行政側が誘致に熱心だったのとは裏腹に市民のリアクションは極めてネガティブ。 それというのも誘致の条件として アマゾンのように稼いでいる企業に対して税金免除のステータスを与えていることや、HQ2 の誘致が決まってから ロングアイランドの不動産価格が高騰したこと、その直前にアマゾンのエグゼクティブ が不動産を購入していたことが明らかになったため。 でも最も懸念されるのは クイーンズとマンハッタンを結ぶ地下鉄、7ラインが2万5000人のアマゾン従業員とその家族が増えた場合に対応しきれないこと。 さらに これまでマンハッタンより安かった現地の物価上昇も懸念され、アンチ・アマゾン・ムードが高まっているけれど、 グーグルも年末に現在マンハッタンにある本社を大々的に拡大するプランを発表しているのだった。

最後に、今年もCUBE New York を支えてくださった お客様、読者の方々に心からお礼申し上げます。素晴らしい新年をお迎えください。 Have a Happy, Healthy, Prosperous 2019!


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執筆者プロフィール
秋山曜子。 東京生まれ。 成蹊大学法学部卒業。丸の内のOL、バイヤー、マーケティング会社勤務を経て、渡米。以来、マンハッタン在住。 FIT在学後、マガジン・エディター、フリーランス・ライター&リサーチャーを務めた後、1996年にパートナーと共に ヴァーチャル・ショッピング・ネットワーク / CUBE New Yorkをスタート。 その後、2000年に独立し、CUBE New York Inc.を設立。以来、同社代表を務める。 Eコマース、ウェブサイト運営と共に、個人と企業に対する カルチャー&イメージ・コンサルテーション、ビジネス・インキュベーションを行う。
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