Mar. Week 2, 2018
”Brands' Effort on International Women's Day"
”インターナショナル・ウーマンズ・デイのブランド努力 "


私がこのコラムを書いている3月8日は、インターナショナル・ウーマンズ・デイ。そして3月はウーマンズ・ヒストリー・マンス。
昨年秋からの#MeToo 、#Time's Upムーブメントが盛り上がっている中で迎えた2018年のインターナショナル・ウーマンズ・デイは 例年に無いほどに 企業が便乗キャンペーンに力を注いでいて、 メディアもそんな女性をサポートする企業努力を大きく報じていたのだった。

まずこの日に合わせて17の新たなバービー・キャラクターを発表したのがマテル社。
このシリーズは”ロールモデル”コレクションと呼ばれ、その名の通り、女児のお手本になるようなキャラクターを揃えたシリーズ。 メキシコ人アーティストのフリーダ・カーロに始まって、映画「ヒドゥン・フィギュア」に登場したNASAの 初の黒人女性エグゼクティブ 、キャサリーン・ジョンソン、新しいところでは平昌オリンピックの スノーボードで金メダルを獲得したクロエ・キムなど、 様々な分野、人種、ボディ・イメージのバービーが登場しているのだった。
でも女児の人形遊び自体が時代と逆行するコンセプトであるだけに、 マテル社の企業努力とは裏腹に、バービー・ドールの売り上げは年々低下の一途を辿っているのだった。






インターナショナル・ウーマンズ・デイの企業キャンペーンの中で、最も話題を提供したのがマクドナルド。
同社のシンボルであり、”ゴールデン・アーチ”と呼ばれる”M”のマークを、 インターナショナル・ウーマンズ・デイに逆さまにして、”W”にしたのが同社のキャンペーン。 フェイスブック等、ソーシャル・メディア上でこれをアピールしたのはもちろん、 店舗でも、フライドポテトのパッケージなどが”M”から”W”になっていたのがこの日。
インパクトとユーモアという点ではサクセスと言えたのが マクドナルドのキャンペーンなのだった。




ニューヨークで最も話題になっていたのは、ギャップの傘下ブランド、オールド・ネイビーが行ったプレゼンテーション。
ニューヨークの街中には150もの人物像があるけれど、 そのうち女性キャラクターの像は僅か5つとのこと。 そこで、歴史における女性の重要さをアピールするためにオールド・ネイビーが行ったのが その5つの女性像を生花でデコレートするというもので、 ウォール・ストリートの雄牛の前に立ちはだかる フィアレス・ガールの銅像(写真上右から2番目)には花のマントを付け、 ジャンヌダルクの像(写真上一番右)は長いフラワー・ストラップでデコレート。 ゴルダ・メイア―の像(写真上一番左)には花のレイを掛け、ハリエット・タブマンの像(写真上左から2番目)は ドレスの襟元とトレーンをフラワーで演出。未だ前日の雪が残る ウェストサイド・ハイウェイ沿いにある エレノア・ルーズヴェルト像(写真下左)にも花の絨毯とブーケでデコレートしており、 メディアや広告業界からは、非常に高い評価を得ていたのがこのキャンペーン。
またオールド・ネイビーでは、インターナショナル・ウーマンズ・デイTシャツ(写真下右)を14.99ドルで販売。 その売り上げを含む約270万円を、女性の像を増やすための基金に寄付することになっているのだった。






バドワイザーがそのソーシャル・メディアを通じて行うのが、同社に努める女性スタッフに 毎日1人ずつフォーカスを当てて、そのプロフィールやビジネスへの貢献を称えるキャンペーン。 3月8日のインターナショナル・ウーマンズ・デイにスタートし、ウーマンズ・ヒストリー・マンスである3月一杯続く このキャンペーンでは、ビール業界で影が薄くなりがちな 女性スタッフが、実はハイクォリティのビールの生産や開発に貢献している姿をアピールするもの。

その一方で、スコッチ・ウィスキーのジョニー・ウォーカーは、ウーマンズ・ヒストリー・マンスに合わせて、 同社の歴史上初の女性キャラクター、”ジェーン・ウォーカー” をフィーチャーしたリミテッド・エディションを発売。 アメリカ国内で25万本販売される この限定ボトル1本につき1ドルの売り上げ、合計25万ドルが 女性か関連のチャリティに寄付されることになっているのだった。
ジョニー・ウォーカーは、その ウィスキー・ブレンダーのチーム全12人のうちの半分が意外にも 女性とのこと。 にも関わらず女性の間で人気が低いのがスコッチ・ウィスキーで、今回のキャンペーンはそんな女性の間での ブランド・イメージを高める目的も兼ねているのだった。

女性達の間では、こうした企業努力を冷ややかな目で捉える傾向も顕著で、 「そんなキャンペーンに資金を投じるより、男女の待遇や給与格差を是正すべき」との指摘が聞かれるのも事実。 でもそれが直ぐに実現しないことが分かっているからこそ、こうした企業側の意識改革がまずは大切と言えるのだった。




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執筆者プロフィール
秋山曜子。 東京生まれ。 成蹊大学法学部卒業。丸の内のOL、バイヤー、マーケティング会社勤務を経て、渡米。以来、マンハッタン在住。 FIT在学後、マガジン・エディター、フリーランス・ライター&リサーチャーを務めた後、1996年にパートナーと共に ヴァーチャル・ショッピング・ネットワーク / CUBE New Yorkをスタート。 その後、2000年に独立し、CUBE New York Inc.を設立。以来、同社代表を務める。

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